現場監督とはどのような仕事？必要スキルや資格についても解説

建設工事に欠かせない役割のひとつに「現場監督」があります。

しかし現場監督が具体的にどのような仕事をしているかや、現場監督になるために必要なスキルや資格については意外と知られていません。

この記事では現場監督という仕事の概要と、現場監督として働く人に求められるものをわかりやすく説明していきます。

現場監督とは

現場監督とは「工事現場を管理・統括する人」です。

もう少し具体的にいうと、現場の各作業員に適切な指示を出して工事の工程を管理し、安全確保や品質確保に努め、現場の予算を管理する担当者のことを現場監督といいます。

建設工事が予定通りスムーズに進むかどうかは、現場監督の能力次第といっても過言ではありません。

現場監督とは「主任技術者」「監理技術者」のこと

現場監督の設置は、工事を担当する会社に課せられた法律上の義務です。ただし「現場監督」という言葉は建設業法には登場しません。建設業法第26条の第1項には次のように書かれています。

この条文にある通り、工事現場に「主任技術者」を置かなければなりません。また続く第2項によると、一定規模以上の工事現場では主任技術者の代わりに「監理技術者」を置くことが義務付けられています。

この主任技術者、監理技術者が、いわゆる「現場監督」と呼ばれる人たちです。

主任技術者と監理技術者の違いについては関連記事の『主任技術者・監理技術者とは？資格・要件・役割などの違いのわかりやすいまとめ』をお読みください。

ちなみに現場監督（主任技術者や監理技術者）は原則として各工事現場ごとに「専任」で置かれますが、「請負金額が3,500万円未満」「監理技術者補佐を設置する」など一定の要件を満たす場合は、複数の工事現場を兼任できます。

関連記事：主任技術者の設置が不要なケースとは？専門工事一括管理施工制度の要件を解説
関連記事：専任義務があった「監理技術者」が兼任OKに緩和！変更点や条件を詳しく解説

現場監督の仕事の特徴

現場監督の仕事は業務範囲の広さが特徴です。担当する工事の情報に精通していることはもちろん、さまざまな分野に特化した職人や作業員の仕事内容を把握し、建設工事全体の流れを見ながら、指導や調整を行う必要があるためです。

責任重大な業務ですが、その分「やりがいも大きい」と言えるでしょう。

現場監督と現場代理人の違い

現場監督とよく似ているのが「現場代理人」です。現場代理人は元請業者の「代表」として工事現場に常駐し、主に施工管理や発注者との連絡・交渉や請負代金の請求といった事務作業を行います。

ただし建設業法で設置を義務付けられている現場監督（主任技術者・監理技術者）と違い、現場代理人の法律上の設置義務はありません。

公共工事では「公共工事標準請負契約約款」によって契約上の設置義務がありますが、民間工事では発注の際に特別な取り決めがない限り、現場代理人を設置しないこともあります。

現場代理人と現場監督の違いについては関連記事の『現場代理人と主任技術者の違いとは？常駐義務と両者の兼任についても説明』もお読みください。

現場監督と施工管理者の違い

現場監督の仕事には「施工管理」が含まれますが、工事現場には「施工管理者」と呼ばれる人がいることもあります。

実際のところ、現場監督と施工管理者の違いは明確ではありません。

工事現場によっては「施工管理士」の資格を持つ施工管理者が現場監督として働いていることもありますし、現場に出て直接指揮する人を現場監督、事務方で管理作業をする人を施工管理者と呼んで区別しているケースもあります。

ただし一般には現場監督が施工管理者を兼ねている、という理解で問題ありません。

現場監督の役割とは

現場監督には大きく分けて4つの役割があります。

①工程管理

1つ目の役割は「工程管理」です。具体的には工事全体がスケジュール通りに進行しているかどうか把握し、必要に応じてスケジュールを再調整するなどして、納期までに工事を完了できるようコントロールします。

②安全管理

2つ目の役割は「安全管理」です。たとえば現場での声掛けや環境整備、危険予測活動（KYK）や安全大会、5S（整理・整頓・清掃・清潔・しつけ）運動などの取り組みを通して、作業中の事故を未然に防ぐよう取り組みます。

③品質管理

3つ目の役割は「品質管理」です。工事が仕様書や設計図通りの基準を満たしているかどうか確認し、必要に応じて写真で証拠を記録したり、施工記録を作成したりします。

④原価管理

4つめの役割は「原価管理」です。現場ごとに作成される実行予算に基づいて原価計算を行い、もし実行予算との差異が発生するようなら、施行計画の変更など必要な措置をとることが求められます。

現場監督に必要な能力とは

現場監督にはさまざまな「スキル」が必要ですが、中でも特に重要なのが「コミュニケーション力」「リーダーシップ」「スケジュール管理能力」「危機管理能力」の4つです。

コミュニケーション力

工程管理や安全管理では大勢の作業員と接する必要があります。さまざまなタイプの作業員とスムーズに意思疎通するにはコミュニケーション力が欠かせません。現場監督として最も基本的なスキルといえるでしょう。

リーダーシップ

工程管理や安全管理に必要な指示を作業場全体に行き渡らせ、作業員すべてを指示に従わせるためにはリーダーシップも欠かせません。現場監督にとって、リーダーシップはコミュニケーション力とセットで必要となる資質です。

スケジュール管理能力

建設工事にイレギュラーは付き物です。天候の変化や資材納入の遅れ、万一の事故といった事態に直面しても全体の納期に間に合うよう工事を進行させるには、高度なスケジュール管理能力が欠かせません。

危機管理能力

事故を未然に防ぎ、万一事故が発生した場合も被害を最小限に食い止める柔軟な危機管理能力も、現場監督に欠かせないスキルです。

現場監督に向いている人の特徴

現場監督に向いている人には、上記の能力に加えていくつかの共通する特徴があります。

担当の現場で働く大勢の職人に目配りをするには、細かな点に気が付き配慮できる「繊細さ」が大切です。もちろん、指導や監督を行う相手にはさまざまな人がいます。現場監督の仕事を長く続けていくには、タフな「精神力」や「ストレス耐性」が必要となるケースも多いでしょう。

他にも「前向きな性格」「冷静さ」「責任感の強さ」なども、多くの現場監督に共通する特徴といえます。

現場監督に資格は必要？

現場監督になるための必須資格はありませんが、主任技術者や監理技術者になるためには学歴や実務経験、資格試験の合格といった要件が必要です。

ここでは代表的な資格として「施工管理技士」と「建築士」について簡単に紹介します。

※主任技術者と監理技術者の具体的な要件については『主任技術者の役割と要件とは？専門工事一括管理施工制度についても解説』『監理技術者の役割と要件とは？特例監理技術者・監理技術者補佐についても解説』をお読みください

施工管理技士

施工管理技士とは、建設業の業種ごとに技術を認定する国家資格です。具体的には以下の7業種について、それぞれ「1級施工管理技士」と「2級施工管理技士」が認定されます。

建築士

建築士とは、建物の設計や工事管理を行うための、建築に関する国家資格です。1級建築士、2級建築士、木造建築士の3種類があり、それぞれ関わることができる工事の規模や種類が異なります。

現場監督が取りたい資格について

上で述べた通り現場監督として働くために特別な資格は必要ありませんが、施工管理技士や建築士の資格があれば待遇アップにつながるかもしれません。身に付けた知識やスキルは現場監督の業務に役立ちますし、主任技術者や監理技術者への道も開けます。

ほかにも現場監督の仕事に役立つ主な資格としては、たとえば以下のものが挙げられます。

すでに持っているスキルと関連のある資格や、現在の業務にかかわる資格などがあれば、積極的に取得を目指すとよいでしょう。これらを上手に利用することで、会社への自己アピールにも役立ちます。

まとめ

現場監督には建設工事の工程管理をはじめ、工事現場の安全管理や品質管理、原価管理といった重要な役割があります。工事をスケジュール通りスムーズに進めるためにも、建設事業者は適切なスキルや資格を持つ人材の確保や育成に努めるようにしましょう。